サブスクの勘定科目とは

音楽配信サービスや動画配信サービス、あるいは会計ソフトのクラウドサービスやクラウドストレージサービスなど、様々なサブスクが提供されています。ランニングコストを抑えて新しいコンテンツを利用できることから、仕事やプライベートで、サブスクを利用されている方は多いのではないでしょうか。

今回はサブスクを事業で利用した場合の勘定科目などについて解説していきます。

■そもそもサブスクとは？

サブスクは、サブスクリプションサービスの略称です。サブスクリプションサービスとは、月単位や年単位の一定期間の定額料金を支払うことで、継続的に利用できるサービスを指します。買い切り型のサービスとは異なり、サブスクリプションサービスには所有権はなく、一定期間のサービスを利用する権利を購入する形態です。

〈サブスクの例〉

・音楽配信サービス

・動画配信サービス

・電子書籍・漫画・雑誌の配信サービス

・写真・イラストの配信サービス

・クラウドサービスのソフトウェア・アプリ

■サブスクの経費計上は可能？

事業に関連するサブスクの料金は、個人事業主も法人も経費にすることが可能です。たとえば、プライベートで使用する音楽配信や動画配信のサービスの料金は経費にはできませんが、仕事で使うチャットアプリの料金は基本的に経費計上できます。

また、個人事業主は事業とプライベートの双方で一つのサブスクを利用している場合もありますが、こうしたケースでは家事按分が必要です。家事按分とは、事業とプライベートでの使用が混在している場合に、事業での使用分を算出することをいいます。

■サブスクリプションの勘定科目

サブスクの勘定科目には明確な決まりがなく、サービス内容や用途などに応じて、適切な勘定科目を選ぶ必要があります。ただし、一貫したルールを定めておき、同一の支出には同じ勘定科目を用いるのが基本です。

主な勘定科目や該当するサブスクの例を挙げていきます。

・通信費

通信費はインターネットの回線使用料や電話代、郵便代などに使われる勘定科目です。

サブスクでは、レンタルサーバーの利用料やクラウドストレージの利用料、メールソフトやチャットツールの利用料のほか、クラウドサービスのソフトウェアの利用料などインターネットを通じて提供されるサービス全般に通信費が用いられています。

・支払手数料

支払手数料は取引で発生した手数料に使用する勘定科目です。ソフトウェアやアプリの使用料、電子書籍の配信サービスなどの勘定科目には、支払手数料も用いられています。

・消耗品費

消耗品費は文房具や事務機器、工具などで使用可能期間が1年未満のもの、もしくは取得価額10万円未満のものの購入費用に用いられる勘定科目です。ソフトウェアやアプリの使用料、電子書籍の配信サービスなどは消耗品費として計上することもできます。

・新聞図書費

新聞図書費は事業に関連した知識や情報を得るための書籍や雑誌、新聞の購入費用に用いる勘定科目です。電子書籍の配信サービスの利用料やニュースサイトの購読料は、新聞図書費として計上するという選択肢もあります。

・福利厚生費

福利厚生費は給与や賞与以外で従業員のために支払う費用に用いる勘定科目です。福利厚生費として計上するには従業員全体を対象としているなど、一定のルールが設けられています。

法人契約によるオンライン学習サービスやスポーツジムの利用料金は、福利厚生費に該当します。

・雑費

雑費は他の勘定科目に当てはまらない費用の仕訳に用いられる勘定科目であり、一時的で少額な出費に使われています。サブスクでは、短期間利用したサービスや年間数千円程度のサービスの料金を雑費とした扱うことがあります。

■支払い期間による仕訳の違い

サブスクは月払いのほかに年払いなどの料金が設定されていることがあり、支払い期間などによって経費計上を行うタイミングに違いがあります。

・月払い

サブスク料金が月払いのケースでは、支払いが発生した都度、適切な勘定科目で経費計上を行います。

・数ヶ月～1年以内の一括払い

サブスクの中には、3ヶ月や6ヶ月、1年といった単位で、月払いよりもお得な料金を設定しているケースがあります。

数ヶ月分や1年分の料金を一括で支払う場合は、翌月以降の分は前払費用として処理し、役務提供を受けた月に経費計上するのが原則です。ただし、1年以内に継続して役務提供を受け、短期前払費用の特例に該当する場合には、支出した際に一括で経費計上が可能です。

参照：国税庁｜No.5380 短期前払費用として損金算入ができる場合

・1年を超える期間の一括払い

2年分や3年分を一括で支払うケースでは、短期前払費用の特例の適用を受けることはできません。料金を支出した際に前払費用として計上した後、役務提供を受けた月ごとに経費計上を行います。

サブスクの料金は経費計上が可能ですが、あくまでも事業で必要なケースに限られています。サブスクを利用される際に、ご自身の事業で経費計上が可能か迷われるときには、お気軽にご相談ください。